整形外科・スポーツ整形外科
当院では、「整形外科」「スポーツ整形外科」「再生医療」を3つの柱として、日常の痛みやけがからスポーツ外傷・障害まで幅広く診療しています。
患者さん一人ひとりの症状や生活、スポーツ活動などを踏まえ、適切な検査・治療をご提案します。
診察、レントゲン、超音波(エコー)などを用いて原因を評価し、内服・注射、物理療法、柔道整復師による徒手療法などを組み合わせて治療します。
症状に応じて、エコーガイド下ハイドロリリース・神経ブロック、肩関節マニピュレーションなどの治療も行います。
また、骨密度検査・骨粗鬆症治療、交通事故・労災診療にも対応しています。
MRI・CTが必要な場合は近隣施設と連携し、高画質な画像をもとに当院で結果をご説明します。手術が必要な場合は東京西徳洲会病院、さらに専門的な治療が必要な場合は帝京大学医学部附属病院と連携します
当院では、超音波(エコー)を活用したスポーツ外傷・障害の診断・治療に力を入れています。
院長は現在も、FC東京・埼玉西武ライオンズのチームドクターとして、クリニックでの診療と並行して、診療前後にも練習場や試合会場などで選手の診療や競技復帰をサポートしています。
こうしたプロスポーツの現場で培っている経験を、学生アスリートからスポーツ愛好家、競技選手まで幅広い診療に活かします。
超音波を用いて筋肉・腱・靱帯などをその場で評価し、必要に応じてエコーガイド下注射などの治療も行います。
さらに、**帝京大学スポーツ医科学センターと連携し、高気圧酸素療法(HBOT)や集束型体外衝撃波治療(FSWT)**なども治療選択肢としてご提案します。

患者さんご自身の血液から血小板由来の成長因子を抽出・加工し、患部へ投与する治療です。
保存的な治療で十分な改善が得られない場合などに、診察・画像検査を行ったうえで適応を判断します。腱や靱帯などへの治療では、超音波(エコー)で患部を確認しながら投与します。
※PFC-FD™療法は自由診療です。
リハビリテーション
患者さんの身体で主に運動器(筋肉、骨、関節等)の損傷や、不具合(動き、痛み、疲れ、凝り等)をチェックし、各自に合わせた、徒手療法(マッサージ、ストッレッチ)や物理療法(電気治療、器械器具治療)で本来の健康な状態と生活機能の改善、向上する事です。
運動療法

筋力強化訓練、関節可動域訓練を行います
物理療法

電気治療、器械器具治療
牽引治療

脊椎(頸椎、胸椎、腰椎)を引き伸ばし脊椎にかかる圧を低下させると供にマッサージ効果で痛みの緩和、血行の改善等を図ります。
電気治療

低周波、干渉波にて神経や筋肉を刺激して痛みの緩和や筋萎縮の改善を図ります。
水治療

温熱効果にマッサージ効果を加えた過流浴による治療です。
温熱治療
極超短波、ホットパックの温熱効果による治療です。
超音波治療
振動により温熱効果をピンポイントで深部に到達させます。
光線治療
レーザー照射にて鍼の様な効果を図ります
鍼治療
硬くなった筋肉に鍼を刺して血流の改善を図ります。
灸治療
熱によって炎症や痛みの改善を図ります。
形成外科・美容皮膚科
できものやケガ、やけど、ケロイド、巻き爪、床ずれなどに対する保険診療と、シミや肌トラブルに対する自費診療も行っております。
※2026年10月1日から毎週木曜日
できもの(ほくろ、いぼ、粉瘤、脂肪腫など)
けが、やけど
ケロイド、肥厚性瘢痕
巻き爪、陥入爪
床ずれ、潰瘍
・日帰り手術
皮膚のできものについては日帰り手術可能です。
・縫合
縫合が必要な傷について、傷跡が残りにくくなるように縫合可能です。

ほくろ・いぼ
しみ・そばかす・肝斑(準備中)
しわ・ハリの改善
毛穴の開き・黒ずみ
にきび・にきび跡

電気メス
電気メスによってほくろやいぼを除去します。
ケミカルピーリング
古い角質を除去し、皮膚のターンオーバーのサイクルを正常化することで、毛穴の黒ずみやニキビ・ニキビ跡を治療します。
エレクトロポレーション
塗り薬では皮膚に入りにくい成分を機械で電気を流すことによって導入しやすくする治療です。肌のくすみや肝斑などを治療します。
IPL(準備中)
IPLで薄いしみやそばかすを治療します。また、皮膚のハリを改善します。
Qスイッチレーザー(準備中)
濃いシミをレーザーで除去します。
肌診断機(準備中)
肌診断機を使用して、現在見えているシミだけではなく今後生じてくる可能性のあるシミも見つけることができます。
ボトックス
ボツリヌス毒素を筋肉に投与し表情ジワを減らします。
メディカルコスメ
お悩みに応じたメディカルコスメを提案させていただきます。当院ではガウディスキンとナビジョンDRを導入しています。
※当院で提供する自由診療の一部には、医薬品医療機器等法に基づき、国内で承認されていない医薬品・医療機器、または承認された効能・効果や用法・用量と異なる目的で使用するものが含まれます。
なお、該当する医療行為は、医薬品副作用被害救済制度等の公的救済制度の対象外となります。

